株式会社ピックルスホールディングスの2026年2月期第2四半期（中間期）連結決算は、売上高223.21億円（前年同期比2.9%増）、営業利益15.69億円（同40.5%増）、経常利益16.23億円（同38.5%増）、親会社株主に帰属する中間純利益11.02億円（同38.1%増）と、大幅な増収増益を達成した。コンビニエンスストアでの販売好調や製品価格改定、コスト抑制が奏功し、利益が大きく伸長した。通期業績予想は据え置きだが、第2四半期累計時点での利益進捗率は75%を超えており、通期目標達成への期待が高まる。配当予想も前年同期から増配となる年間29円を予定しており、株主還元にも積極的な姿勢を示している。全体として、投資家にとっては非常にポジティブな決算発表であった。
2026年2月期第2四半期累計期間の全社業績は、増収効果に加え、原料野菜の仕入価格安定、製品価格改定の進展、原材料費・労務費・物流費の抑制が寄与し、大幅な増益を達成した。特に営業利益は前年同期比40.5%増、経常利益は38.5%増と大きく伸長し、親会社株主に帰属する中間純利益も38.1%増と好調に推移した。
| 指標 | 2026年2月期2Q(累計) | 2025年2月期2Q(累計) | 前年同期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 223.21億円 | 216.94億円 | 2.9％ |
| 営業利益 | 15.69億円 | 11.17億円 | 40.5％ |
| 経常利益 | 16.23億円 | 11.71億円 | 38.5％ |
| 純利益 | 11.02億円 | 7.98億円 | 38.1％ |
当中間連結会計期間において、当社グループは全国に展開する製造・販売ネットワークを活用し、新規得意先や新しい販路の開拓、既存得意先の拡販に注力した。販売面では、「ご飯がススムキムチ」シリーズをはじめとする浅漬製品や惣菜製品の製品価格改定を実施。さらに、「ご飯がススムキムチ」シリーズ3品や「牛角やみつきになる!丸ごと塩オクラ」の20g増量キャンペーンを実施し、販売促進を図った。2025年7月17日には「ご飯がススム ピックルスデー」として、埼玉西武ライオンズ戦のゲームスポンサーとなり、ブランド認知度向上に取り組んだ。公式ファンコミュニティサイト「ピックルス食堂」では、商品情報の発信やキャンペーンを通じて消費者とのダイレクトコミュニケーションを図り、顧客ロイヤリティの向上に努めた。
製品開発面では、「ご飯がススムキムチ」を含む人気のキムチを盛り合わせた「3種のキムチ」や、にんにくの風味と蓮根のシャキシャキ食感が特徴の「にんにくかけ太郎」などを発売。春夏限定商品として「ご飯がススムうま辛胡瓜」も投入した。新規事業としては、外食事業及び小売事業「OH!!!〜発酵、健康、食の魔法!!!~」において、「飯能ベーカリー POCO-POCO」の1周年イベントや発酵テーマイベントへの出店を通じて集客力向上に努めた。また、株式会社ピックルスコーポレーションでは冷凍食品を開発し、業務用の商品を中心に拡販に取り組んでいる。サステナビリティへの取り組みとして、当社及び株式会社ピックルスコーポレーションが「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定された。これは当社グループにとって初の認定であり、今後も健康経営に関する取り組みを継続していく方針である。
進行期の全社業績予想は、2025年9月22日に公表された内容から修正はなく、据え置きとなった。第2四半期累計時点での進捗率は、売上高が53.5%、営業利益が75.4%、経常利益が75.5%、純利益が76.5%と、特に利益面で高い進捗を示している。
| 指標 | 通期予想 | 進捗率（2Q） |
|---|---|---|
| 売上高 | 417.00億円 | 53.5％ |
| 営業利益 | 20.80億円 | 75.4％ |
| 経常利益 | 21.50億円 | 75.5％ |
| 純利益 | 14.40億円 | 76.5％ |
当中間連結会計期間末の総資産は316.51億円となり、前連結会計年度末に比べて14.08億円増加した。これは主に現金及び預金が11.09億円、受取手形及び売掛金が16.24億円それぞれ増加したことによる。負債は117.92億円となり、前連結会計年度末に比べて4.34億円増加した。これは主に買掛金が10.27億円、長期借入金が6.17億円それぞれ増加した一方で、1年内返済予定の長期借入金が12.00億円減少したことによる。純資産は198.59億円となり、前連結会計年度末に比べて9.74億円増加した。これは主に親会社株主に帰属する中間純利益等により利益剰余金が9.28億円増加したことによる。自己資本比率は61.5%と健全な水準を維持している。
配当
株式会社ピックルスホールディングスの2026年2月期第2四半期決算は、投資家にとって非常にポジティブな内容であったと評価できる。国内経済の不透明感や食品業界の厳しい事業環境が続く中で、売上高の着実な増加に加え、営業利益、経常利益、純利益が前年同期比で40%近い大幅な増益を達成したことは、同社の事業戦略とコスト管理が奏功していることを明確に示している。
特に、コンビニエンスストアでの販売好調、製品価格改定の実施、そして原材料費・労務費・物流費の抑制が利益成長の主要因として挙げられる。これは、外部環境の逆風に対し、価格転嫁と効率化で対応できている証拠であり、収益性の改善が持続可能である可能性を示唆する。
通期業績予想は据え置きであるものの、第2四半期累計時点での利益進捗率が75%を超えている点は、通期目標達成への蓋然性が非常に高いことを示唆しており、投資家にとっては安心材料となる。また、年間配当予想の増配は、株主還元への積極的な姿勢を示すものであり、企業価値向上へのコミットメントとして評価できる。
今後の見通しとしては、引き続き物価上昇や物流コスト増といった外部要因への対応が課題となるが、同社は販売戦略の強化、新製品開発、新規事業（外食・小売事業、冷凍食品開発）への取り組みを通じて、持続的な成長を目指している。健康経営優良法人認定の取得など、非財務情報面での取り組みも企業イメージ向上に寄与し、長期的な企業価値向上に繋がる可能性がある。全体として、厳しい市場環境下でも堅調な業績を維持し、利益成長を実現していることから、今後の事業展開にも期待が持てる。
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